
日本で「バー」という看板が掲げられる場合、カウンターでカクテル、水割りなど酒を中心に出す店を指すことが多い。
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特にグラス1杯ずつ提供するタイプのバーをショットバー(若しくはショット)という。メイドバーやガールズバー、ボーイズバーやシングルスバーも形態としてはショットバーに含まれる。
その他には、バー形態ではあるがカクテル等ではなく別の酒類を中心に提供する店舗がある。例として、焼酎を提供する焼酎バー、ビールを提供するビアバーなどがある。これらの店舗には、まったく他の酒類を置かない店舗と他の酒類も置いている店舗が存在する。
ビリヤードができるプールバー、ダーツができるダーツバーではお酒のみならず競技を楽しむ目的で利用される。また、大画面テレビ等のスポーツ観戦の中継を行う機器を設置しているスポーツバーという業態もあるほか、鉄道をテーマにした鉄道バー(もしくはカフェ)や、ラジコンバー[1]などがある。
また、酸素バーという飲食物を提供しない施設も存在するが、アルコール類の代わりに酸素を『提供する施設』の意味で「バー」の語を用いたものと考えられる。
酒場としての「バー」の語源には諸説ある。下記はアメリカにおけるバーの歴史に結び付いた説である。
法廷の横木をバー(法曹・弁護士の事でもある)と呼ぶ例なども考えると、客席と店側をカウンターで仕切っている状態を語源と考えるのが自然といえる。

ホステス(英 hostess)はホスト(host)の女性形名詞(-ess)。もともと、女主人や(旅館等の)女将(おかみ)の意味。日本では飲食店で男性客をもてなす女性従業員のことをかつて女給(女給仕の略)と呼んでいたが、1960-’70年代頃からホステスと呼ぶようになったという。
日本のスナックやキャバクラのようなスタイルは、芸者文化の影響を受けたスタイルであり[要出典]、欧米では一般的な営業形態ではない。欧米でのホステスの解釈は売春婦と同じであり[要出典]、日本でいうホステスとは若干意味が異なる。


YouTubeはPayPalの従業員であったチャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリムらが2005年2月15日にカリフォルニア州サンマテオで設立した。設立のきっかけはハーリーらが友人にパーティーのビデオを配る方法として考えた結果に作った技術を使い、「皆で簡単にビデオ映像を共有できれば」と思いついたことによる。
11月7日、ベンチャーキャピタルのSequoia Capitalから350万ドルの投資を受け、[3]12月より公式にサービスを開始[4]した。
同社が運営するSNSは動画共有サイトである。キャッチコピーは"Broadcast Yourself."。
ウェブサイトは英語で構成されており、サービスは全て無料で利用できる。Ajaxと呼ばれる技術が用いられており、YouTubeを利用するにはJavaScriptを有効にする必要がある。
ほとんどの動画は会員登録をしなくても閲覧できるが、会員しか見ることができない動画もある。会員登録すると以下のサービスを利用できる。
Web 2.0の代表的なサイトの1つとされる。SNSに分類されるのは、動画や利用者にコメントを付けられるためである。アップロードできるのは動画ファイルのみで、音声ファイルなどはアップロードできない。
2006年初期の段階で、動画ファイルを無制限にしかも無料でアップロードできるという仕組みが斬新で注目を集めた。しかし同時に大量のアダルト動画、しかも素人アダルト動画がアップロードされはじめたことが問題となりはじめた。人的リソースの問題から厳密に迅速な処理ができず削除対応がゆるやかであり、それが視聴者を爆発的に増やすこととなりビジネスモデルは見えないまでもVCたちの間で評判となる。2007年5月21日時点で8000万の動画があり、日に35,000もの動画がアップロードされていることがプレスリリースで発表された。利便性から世界的に人気がありGoogle VideoやAsk ビデオなど似たサービスは他にもあるが、動画の数はYouTubeが圧倒的に多く同系統のサイトでは最大規模になっている。ほかにも動画に対するタグ(動画を分類するキーワード。メタデータの一種)を自由に付けられることや人気タグ一覧が表示されるタグクラウドの実装など、写真共有サイト・Flickrの動画マルチ版ともいえる存在である。
アメリカでは2005年12月頃にNBCの人気テレビ番組『サタデー・ナイト・ライブ』がアップロードされていたことからブログなどで話題になり[17]、2006年上旬にはYouTubeの映像をブログなどに貼り付け簡単に見られるAPIも公開され、爆発的に普及した。日本ではこの頃から2ちゃんねるやブログなどで紹介され人気が上昇、2006年3月頃からニュースサイトで取り上げられるようになった。それに応じて2ちゃんねるを中心としたネットの一部でYouTubeをローマ字読みにした「ようつべ」という呼称が用いられるようになり、一種のネットスラングとして定着する。サイトオープンから1年で驚異的に利用者を増やし、今後さらなる利用者の増加が予想される。また、最近ではYouTubeAPIを利用した閲覧専用サイトYouTubeCH、携帯電話用にYouTubeの動画を変換して見られるファイルシークやMyTube、YouTubeのビデオにテロップを入れてコメント出来るニコニコ動画(現在はニコニコ動画側がYouTubeに依存しないシステムに変更になった)などといったアグリゲーターサービスが数多く開始されている。そして、2007年6月にはYouTubeの日本語版が登場した。さらに2008年1月にNHKでは新動画時代[18]という内容で、YouTube等の動画共有サイトについての議論が交わされた。
著作権問題はあるものの手軽に動画が楽しめることから、コンテンツ業界に注目されている。
2006年4月にアメリカの映画制作会社・The Weinstein CompanyとDimension Filmsが提携し、映画の予告編がYouTubeで配信された[19]。2006年6月28日にNBCと提携[5]、NBCのコメディドラマ『The Office』のPVを配信したりプロモーションページを設けた。またNHLはYouTubeと契約し、試合のダイジェスト版の提供を開始した[20]。
CBSも2006年10月に契約し、「CBS Brand Channel」をYouTube上で立ち上げた。CBSは2007年1月12日に行われた講演内でCBS社長兼CEOであるレズリー・ムーンバスが「今後、アメリカのテレビ局はYouTubeと提携し、テレビ番組や番組宣伝などをYouTubeに流すことになるだろう」と答えた[21]。だが2007年2月22日になると、CBSとの提携は決裂したと報道された[22]。翌月の3月3日にはBBCと提携し、「BBC Channel」を立ち上げることとなった[23]。
また、Nintendo of Americaはゲーム機「Wii」のCMを[24]、ナイキはシューズの日本向けCMをYouTube上で公開した[25]。さらにレコード会社などが自前のページを立ち上げて配信を始める例も見られ、新たな活用法が模索され続けている。
なお現在のところ、日本のテレビ局はYouTubeとの提携に慎重な姿勢を持っているがYouTubeが日本語に正式対応したのを受けて2007年6月19日にスカイパーフェクト・コミュニケーションズ(現・スカパーJSAT)がGoogleと提携し日本の放送局としては初めてスカイパーフェクTV!(スカパー!)のパートナーページを開設し[26]さらに同年7月12日には東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)が日本の地上波放送局としては初めて提携を結びブランドチャンネルを開設[27]、2007年12月25日にはFMラジオ局・Kiss-FM KOBEが動画でプレミアムパートナーチャンネルを開設など新たな兆しも出始めている。
このほかの日本企業との提携事例では株式会社GONZOと吉本興業がそれぞれブランドチャンネルを設置しYouTube上で動画配信を始めた他、mixiがYouTubeの動画を日記上に表示できる機能を実装、カシオ計算機がYouTubeに最適化された動画を撮影し簡単にアップロードできるデジタルカメラを発売している[28]。また角川グループの角川デジックスはYouTube向けの動画識別技術の実証実験に参加[29]、これによる著作権対策が有効だと判断できたとして2008年2月より公式チャンネルを開設、角川グループとしてYouTubeのプロモーション活用を行うほか角川グループの映像作品を使った投稿動画についても各権利者の許諾が得られた場合公認動画として認定マークと広告を付加、広告収入を権利者に分配を行う事にしている。さらに公認動画の広告枠の販売や、投稿された動画の優秀作の作者を角川グループの作品の監督や脚本家に起用するクリエイター発掘企画も展開する予定となっている[30]。
動画共有サービス以外の活用例としてはイーホームズの藤田東吾がYouTubeを通じ構造計算書偽造問題に対する告発を行ったり、ロサンゼルス市警察の警官が無抵抗な被疑者に対し暴力を振るっている姿を捕らえた映像がYouTubeで匿名で公開されたりと[31]告発の場となっている。他には、カナダの警察が犯人逮捕の為に殺人事件が発生した際に映った犯人らしき人物のビデオ映像をYouTube上で流している[32]。
政治面としてはYouTube側が「You Choose ‘08」を用意し、2008年アメリカ合衆国大統領選挙の為に候補者と有権者が直接映像で意見交換する場を設置。そこには民主党・共和党の大統領候補者数名が既に自ら登録を済ませている。登録者のひとりである大統領候補者ヒラリー・クリントンは「YouTubeと利用することで、アメリカ国民に自分の意志を動画で共有出来るから」とコメントしている[33]。日本でも2007年12月に自由民主党、社会民主党、日本共産党が相次いで公式チャンネルを開設、政策発信や党の活動状況の情報配信を実施し若い有権者へのアピールを行っている[34][35]。
2007年6月1日、ベネズエラにて反政府的としてウゴ・チャベス大統領によって閉鎖させられた民間放送局ラジオ・カラカス・テレビ(RCTV)は閉鎖に抗議する形として、YouTubeでの番組の公開を開始した[36]。
2007年の後半にはオーストラリアのカトリック司祭・ジェフ・バロンの言動を隠し撮りした映像がアップロードされ、これがマスメディアを通して世界中に伝えられる事態となりやがては同司祭の解任にまで至った[37]。
機能追加も活発で、メンテナンスが頻繁に行われている。メンテナンス画面は机を組み立てる説明書を読んでいる男性の写真や帝都高速度交通営団(現・東京地下鉄)の電車に貼られていたドアステッカーの写真や東京消防庁の消火器具に描かれている消防士のキャラクターの画像などユーモラスで意味深長なフレーズと画像が使われるが、2006年6月2日のメンテナンスでトップページが「ALL YOUR VIDEO ARE BELONG TO US.」と書かれたものになりインターネット上で騒動となった[38]。これは「All your base are belong to us.」をもじったものと思われるが海外(特に日本)からのアクセス増加をよく思ってないと取れるため、「海外からのアクセスが規制されるのでは」「クラッキングされた」などといった推測が飛びかった。のちにYouTubeのブログでユーザーに心配かけたことを謝罪し、機能追加を発表した。しかし2007年5月21日にサーバがダウンし、以降ロードが遅く再生しにくい状態である。YouTubeはサーバの回線コストだけで月間100万ドルに達すると言われていたため[39]サービス開始からしばらくはどういった部分で収益を上げていくかが注目されていたが、2006年10月に入るとGoogleに買収されるのではないかとの報道が入り[40](ちなみにYouTubeは主にGoogle AdSenseの広告を利用していた)10月9日にGoogleが16億5000万ドルで買収に同意したとの発表を行った[1]。この買収について一般ユーザーからアップロードされた動画に対し厳しい規制が取られてしまうのではという危惧が持たれていたが、ハーリーCEOはこれに対し「YouTubeはGoogleに買収されたが、今後もYouTubeとしたブランドで独立したサービスを提供し続ける」と述べた。またGoogle側もYouTubeの類似サービスであるGoogle Videoは続行してサービスを提供すると述べ、Google Videoの検索窓を通じてYouTube内の動画を検索するサービスを開始した[41]。また動画の違法投稿をしないよう呼びかける文を英語ではなく日本語で表示することを約束し[42]、2007年2月頃から表示が始まった。
2008年1月4日にBS11で放送されたテレブリッドで日本版の関係者が初めてテレビに登場した。
現在、YouTubeでは動画の高画質化が進められており一部の動画はMP4(H.264+AAC)でエンコードされた状態でみることができる。但し、アップロードする際に元の動画が高画質である事が前提である。この形式の動画を見るにはFlash Playerの最新版をインストールする必要がある。方法は、動画ページのアドレスに以下のアドレスを追加する。
| 標準画質 | 中画質 | 高画質 | HD | 携帯 | 旧方式(2009年2月以前) | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 標準画質 | 高画質 | 携帯 | |||||||
| fmt引数 | 34 | 18 | 35 | 22 | 17 | 無し | 6 | 13 | |
| コンテナ | FLV | MP4 | FLV | MP4 | 3GP | FLV | 3GP | ||
| 映像 | コーデック | MPEG-4 AVC (H.264) | MPEG-4 Part 2 | H.263 | H.263/AMR | ||||
| アスペクト比 | 4:3, 16:9 | 4:3 | 16:9 | 11:9 | 4:3 | 4:3 | |||
| 最大解像度 (横×縦) |
320×240 400×226 |
480×360 | 854×480 | 1280×720 | 176×144 | 320×240 | 480×360 | 176×144 | |
| ビットレート | 200kbps | 512kbps | 900kbps | 2Mbps | ? | 200kbps | 900kbps | ? | |
| 音声 | コーデック | AAC | MP3 | AMR | |||||
| チャンネル数 | 2 | 1 | |||||||
| サンプリング周波数 | 44.1kHz | 22.05kHz | 44.1kHz | 8kHz | |||||
| ビットレート | ? | 128kbps | 232kbps | ? | 64kbps | 96kbps | ? | ||
アスペクト比は自動的に判断され正しい比率で再生できる。Adobe Flash Player 7以降がインストールされていれば、ウェブブラウザでストリーミング再生できる。UTF-8で運営しているため動画名やコメント、タグは日本語を含む多国語に対応している。
2008年3月以前にアップロードした動画は全て以下の形式に変換されている。
卑猥な動画はメンバー登録による18歳以上の年齢認証が設定されるが、年齢認証は検証の手段が無いのであまり有効ではない。ただし年齢認証を設定しても過激な性描写がある動画は削除される。尚、年齢認証の必要な動画はYouTube側の独自の判断で決められる為、テレビで放映できるようなものも違反通報されれば年齢認証が必要となる(特に暴力シーンがあると判断されたアクション映画のクリップ、路上でのストリートファイト等)。
投稿した動画が著作権侵害や過激な性描写などの理由で一定回数以上削除されるとそのユーザーのアカウントは警告なしに削除され、同時に過去にアップロードした全ての動画が削除される。
著作権法によって保護されているコンテンツ、例えばテレビ番組やプロモーションビデオ、中にはアーティストのライブを密録したものなどが違法に多数アップロードされていることが問題点として指摘されている。YouTubeは利用規約で著作権侵害になるファイルのアップロードを禁止しているが、違法コンテンツは後を絶たない。
2008年10月23日、YouTubeとJASRACとの間で音楽著作権に関する包括許諾契約を締結した。YouTubeは収入の約2%をJASRACに支払うことによって、JASRACの管理楽曲を二次利用した動画のアップロード行為は合法に当たる。また、JASRAC以外にもJRC及びイーライセンスとも既に契約を結んでいる。[43]
しかしながら日本のコンテンツの海外での認知度が高まり、日本国内でも新たな文化的刺激につながる可能性があるなど悪い面ばかりでないとの指摘もある。海外のファンは違法行為に頼らなければ日本国内のコンテンツを鑑賞する機会が大幅に失われることもあり、今後、現在は違法とされている映像コンテンツの合法的なインターネット展開の活発化など新たな視野での方向転換が期待される。
著作権問題はGUBA・Veoh・MEGAVIDEO・Dailymotionなど他の似たサービスでも問題となっている。こちらはYouTubeほど有名ではないため野放しの傾向にある。
加えて問題をはらむコンテンツ―そのうちでも特にJ-POPやヒップホップの音楽映像―をYouTubeにアップロードしているユーザーは日本国外(特に欧米諸国)の者であることも多く、これに対して著作権についての意識のギャップの存在が指摘されることがある。
2006年3月27日からアニメなどの海賊版のアップロードを制限するために10分を超えるファイルのアップロードを原則制限しているが、動画を分割してアップロードされているのが現状である(現在でも制度開始前の違法動画で30分程のものがある)。2006年4月10日から10分以上の動画をアップロードしたいとの要望に応えるため、Director制度が始まった。Directorに登録すれば10分を超えるファイルのアップロードも可能になるが登録には審査があり、完全なオリジナルコンテンツを提供する人のみに限定されている。通常とは違い、他者の著作権を侵害した動画をアップロードした場合は動画を1回削除されただけでアカウントも削除されることとなっている。
以前は違法コンテンツも放置される傾向にあったが、2006年5月頃からは削除作業が活発になった。しかし現在でもかなりの量の違法コンテンツが横行し中には削除とアップロードを繰り返している動画もあり、いたちごっこになっている。2009年4月現在、新作アニメなど人気動画の無断アップロードも、依然後を絶たない状況となっている。
削除に際しては、削除後のアドレスには英文で「This video is no longer available due to a copyright claim by ○○○」(この動画は、○○○ さんによる著作権侵害の申し立てにより削除されました。)などと理由が表示される。また、アカウントがほかのビデオの著作権問題の理由で削除された場合は「This video has been removed by the user」(このユーザーは削除されました)や「The video is no longer available」(この動画は削除されました)、「This video has been removed due to terms of use violation」(利用規約に違反しているため、この動画は削除されました)と表示される。過去には、毒舌で有名な歌手やしきたかじんが出演する番組[44]が一斉に削除されたことがあった。この時、削除された番組の中にはytv製作作品でないものも混ざっていたがその全てに「ytvからの依頼で削除」と表示されたことがある。
最近では各テレビ局にYouTubeの動画の監視・削除要請などを行う専任監視部隊(主として編成や著作権・権利関係の業務を行う専任部署、またはスカイアンドロード社ほか番組制作会社の関連会社など)が設けられている。度々の申し入れをせざるを得ない社(例:NHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日、MBS、ABC、関西テレビ、ytv、東海テレビ、メ〜テレなど)に対しては、専用の申し入れフォームが作成送付されている。特にTBSに至っては、「視聴者サービス部宛メッセージフォーム」にYouTube上でのTBS番組の無断アップロード(=著作権侵害行為)の件について通報すると通報した翌日から数日中にかけファイルがTBSによって削除されるようになっている。また、TBSはほかの動画共有サイトにある動画の削除の対応にも強化を入れている。
例えば、以前は女子アナの名場面などの多数のコンテンツがあったがテレビ各局により現在は視聴できない状態である。もちろん、番組自体をアップした場合短期間で削除される。
また視聴者側への警告として、例えばBS-TBSの深夜アニメ放送では冒頭にインターネット上に動画をアップロードすることは著作権の侵害であるとの旨のテロップが流れている(ただしこれはYouTubeが開設される以前(ファイル共有ソフトによる著作権侵害が蔓延しだした頃)からの対応)。現在でもシリーズによっては流れている。
2006年、スペースシャワーTV、MUSIC ON! TVなども削除依頼を提出している。しかし、番組映像の二次流用が後を絶たない。
例外的に、TOKYO MXの一部の番組についてはアップロードが黙認されたケースがあった(詳細は談志・陳平の言いたい放だいを参照)。2006年放送の『BlogTV』は出演者、広告主、制作会社、TOKYO MXの4社がYouTubeに積極的にアップロードすることの番組的価値を見出し30分放送のプログラムを10分枠で3本に変えてまでアップロードしている。2008年4月7日放送の『東京ITニュース』においては、月曜日放送分を前週の金曜日にテレビよりも先にYouTubeで共有するという手法をとっている。また、海外のテレビ局(BBCなど)の対応は比較的寛容である。
2007年1月25日から放送番組の違法流通を防止するため「放送コンテンツ適正流通推進連絡会」が発足した。ここではYouTube上での番組無断アップロードも監視の対象としているため、今後ますますテレビ局や著作権関係団体による動画の監視・削除要請が激しくなることが予想される。そのため2007年2月6日にチャド・ハーリーCEOと親会社のGoogleの幹部が来日し、日本の著作権団体らと会見[11]。Googleと相談し日本側が提示した登録者に対して個人情報登録をさせる件については難色を示したものの、違法動画をアップロードすら出来なくなる技術を開発することと日本語での著作権に対する警告文を表示すると約束した。また、今後も日本の著作権団体とYouTubeとGoogleの三者で話し合い調整する予定である。
ユーザーの間で最近ではタイトル、動画の説明やタグを動画の内容にまったく関係ないことを書いたりタイトルをギリシア文字で書くなど検索ではなかなか見つからなくし、削除されないような対策をとっている(購読しているユーザーのみがそれらの動画を簡単に探せるようになっている)。またYouTubeでは簡単に削除されることを知り、ほかの動画共有サイトにアップロードすることが増えており問題にもなっている。
レコード・レーベル各社はGoogle/YouTube側に回って対応しているケースが多く、特に世界的メジャー・レーベルはその全てとの間で配信に関する契約の締結を完了している。
まずYouTubeは2006年9月にワーナー・ミュージック・グループとの間でミュージック・ビデオの取り扱いに関する契約を結んだ[45]。さらに2006年10月9日にユニバーサルミュージック、ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント、CBSとの間でビデオの投稿や購入に関する提携を行った[46]。Googleも同日にソニーBMG・ミュージックエンタテインメントとワーナー・ミュージック・グループとの間にビデオ配信に関する提携を行った[47][48]。2008年5月31日にGoogle/YouTubeはEMIとの間にビデオと音楽の利用に関する提携を行い、これにより世界的な4大メジャー・レーベル全てがGoogle/YouTubeとライセンス契約を締結することとなった[49]。またユニバーサルミュージック、ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント、ワーナー・ミュージック・グループの3社は以前よりYouTube株を取得しており、Googleとの合併時に5000万ドルの利益を得たと報じられた[50]。
メジャーだけでなくインディーズ・レーベルとも数多く提携しており、レコード・レーベル系の公式チャンネルは100を越えると考えられているらしい。
MTVやパラマウント・ピクチャーズを保有する米メディア大手バイアコムは2007年2月に10万本以上の未許可投稿動画を削除するよう要請、3月13日のYouTubeとGoogleを相手に10億ドルの著作権訴訟をニューヨーク連邦地裁に起こした[51]。声明で「無許可の映像につけた広告を収入源とするYouTubeとGoogleの事業モデルは明らかに違法行為だ」と述べた。訴えによるとこれまでに同社の映像16万本が流れ、計15億回視聴された。
メディア会社は、対価なしで自社の番組を使用するYouTubeがケーブルテレビやテレビ放送から視聴者や広告費を奪い取ることを懸念している。バイアコムは同時にアップルのiTunesサービスで番組を1本1.99ドルで販売するなど、合法的なデジタル配信の方法を模索している。これはパソコンかVideo iPodで視聴できる。
YouTubeはすべての著作権者に協力し通知を受けた場合は直ちに削除を行うとしているが、バイアコムはYouTubeがこのような方法を取ることで著作権侵害を防止するイニシアチブを取ることを避け、サイトを監視する負担とコストを著作権者に転嫁していると主張している。
また、バイアコムが削除要請した動画には著作権侵害に当たらないバイアコム傘下企業番組のパロディ映像が含まれていたとして2007年3月22日に電子フロンティア財団はバイアコムに対し言論の自由を侵害したとして提訴したが[52]、バイアコムは削除要請したことは誤りだったと認め訴状は同年4月に取り下げられた[53]。
これらのことから、この判決次第でYouTubeと同様のビジネスモデルを展開している日本企業にも同様の法廷闘争などが起こり得る可能性は十分にある。
2007年9月26日、文部科学省所轄私的録音録画小委員会2007年第13回会合にて、YouTubeに勝手に公開されてしまった違法録音録画物を知らずにダウンロードしただけでも違法行為とする指針を決め、著作権法改正案のなかに入れることで合意した[58]。ただし、文化庁著作権課は「YouTubeはストリーミング再生なのでこの指針のうちには入らず違法ではない」との声明を出した[59]。だが、YouTubeは構造的にストリーミング再生ではなく、ダウンロードでの再生であるために、もしこの改正案がそのまま国会で可決され施行された場合、YouTubeに勝手に公開されてしまった違法録音録画物を知らずに自分のパソコンなどで見ただけでも違法行為となるという意見がネットを中心として続出した[60]。しかしながら、このようなブラウザのキャッシュ機能は著作権業界における「ダウンロード」ないし「複製」には当てはまらない、という指摘もある[61]。 文化審議会著作権分科会は2007年10月16日から11月15日までパブリックコメントの制度を使い、広く意見を募集している[62]。これに対しインターネット先進ユーザーの会などが意見の提出を一般ユーザーに呼びかけると共に、一般ユーザーの意見提出に対する支援を実施するとしている[63]。
不適切放送や虚偽の放送が疑われる場合には、2ちゃんねるの利用者を中心に動画をアップロードしその放送を掲示板利用者で検証していくといった現象がよく見られる。しかしこのような場合の動画削除に対する放送局側の動きは往々にして機敏であり引用する権利を不当に侵害しているのではないかという指摘がある[要出典]。
ただしたいていの場合はこのようなケースでは2ちゃんねるの当該議論スレッドなどを中心に当該する動画のバックアップなどが呼びかけられることが多く、いくら削除しても繰り返しアップロードされるために最終的には放送局側があきらめて当該動画は残される場合が多い。[要出典]
YouTubeには、各国の法律に違反するコンテンツの投稿が後を絶たない。そのため、各国政府もしくは通信サービス提供者などはしばしば非常措置としてYouTubeへのアクセスを規制することがある。
2007年1月9日、ブラジルにてロナウドの元婚約者のダニエラ・シカレリが恋人と海岸にいる姿をパパラッチに撮られYouTubeに公開されたことに対しブラジルの裁判所に訴えYouTube側は何度もその映像を削除していたもののすぐに他の誰かが公開してしまい、まだ映像が残っているとのことによりブラジルからYouTubeに接続できなくなるという措置がブラジル政府により執られた[64]。翌日の1月10日には完全にその映像が削除され、アクセス制限は解除された。
2007年3月6日、トルコ共和国の初代大統領・ケマル・アタテュルクを誹謗する映像が掲載されたとしてイスタンブル第一刑事治安裁判所は同国内からのYouTubeへのアクセスを禁止する命令を下した。この決定を受けトルコの通信サービス最大手、トルコ・テレコムはすぐにYouTubeへのアクセスを規制した[65]。問題の映像は削除され、3月9日にアクセス規制は解除された[66]。
2007年4月5日、タイ王国暫定政府はプミポン国王を侮辱する映像が掲載されたとして同国内からYouTubeへのアクセス規制措置を下した[67]。映像自体は投稿者が自主的に削除したものの、YouTube側は「ジョージ・W・ブッシュ米大統領をもっとひどくからかった映像が放置されている」として削除要請を拒否した[68]。
YouTubeの流行はインターネット上に多くの有名人を生み出してきた。創り上げたビデオから人気者となった人々は彼らの住まう国々で相応の評判を呼び、場合によっては世界中の注目を集めてきた。2007年6月2日現在、最も視聴予約の多いYouTubeメンバーはスモッシュ(ユーザーネームは頭文字が大文字でないsmosh)である。幾人かのユーザーにとってインターネット上の名声は思いがけない成り行きを生み出し、時には伝統的なメディアや主流の娯楽産業と関わりを持たせることになった。コネチカット出身で元(レストランの)受付係ブルック・ブローダック(Brookers)は2006年6月にNBCのカーソン・デイリーに求められて18か月の育成契約を結び、YouTubeから主流メディアに躍り出た最初期の例となった。また一方で架空のブログであることが暴露された「ロンリーガールフィフティーン」は、現在ではニュージーランドの女優ジェシカ・ローズと数名の映像制作者たちの創作物として有名である。2007年にはオランダのヴォーカリスト、ソングライターであるエスメー・デンタース(esmeedenters)がYouTubeでの出演活動をきっかけに〔音楽プロデューサー〕ビリー・マンとレコーディング契約を結んだ。2007年1月31日、 FOXテレビはリサ・ドノヴァン(LisaNova)がスケッチ・コメディ・ショウ『MADtv』のシーズン12でキャストの一員として加わると発表した。テラ・ナオミ(terranaomi)は四大レコード・レーベルのひとつであるユニヴァーサル・ミュージック・グループの一部門、アイランド・レコードと契約している。(映画の1シーンを)再演する人気ヴィデオ・シリーズで知られているブランドン・ハーデスティ(ArtieTSMITW)は現在米国中に放送されているGEICOのテレビ・コマーシャルに登場しているが、これには主に彼のヴィデオ"Strange Faces and Noises I Can Make III"からの抜粋が使われている。イザベラ・ブレイヴ(ysabellabrave, ysabellabravetalk)は2007年6月3日付の2つのビデオで、同日ロスアンジェルス・タイムスが載せた彼女の特集記事について語り自身がメジャー・レコード・レーベルのひとつ、ワーナー・ミュージック・グループ傘下のコードレス・レコードと契約したことを公表した。

日食(にっしょく、元の用字は日蝕)(solar eclipse)は、太陽の一部分、もしくは全体が月によって覆い隠される現象。
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月の地球周回軌道および地球の公転軌道は楕円であるため、地上から見た太陽と月の視直径は常に変化する。月の視直径が太陽より大きく、太陽の全体が隠される場合を皆既日食(total eclipse)という。逆の場合は月の外側に太陽がはみ出して細い光輪状に見え、これを金環日食(または金環食)(annular eclipse)と言う。
皆既日食と金環日食、および後述の金環皆既日食を中心食と称する。
中心食では本影と金環食影が地球上に落ちて西から東に移動し、その範囲内で中心食が見られ、そこから外れた地域では半影に入り太陽が部分的に隠される部分日食が見られる。半影だけが地球にかかって、地上のどこからも部分食しか見られないこともある。
場合によっては、月と太陽の視直径が食の経路の途中でまったく同じになるため、正午に中心食となる付近で皆既日食、経路の両端では金環日食になることがあり、これを金環皆既日食(hybrid eclipse)と呼ぶが、頻度は少ない。
また、日の出の際に太陽が欠けた状態で上る場合を特に日出帯食、逆に欠けた状態で日の入りを迎える場合を日没帯食と呼ぶ。この場合、いずれも、食の最大を迎える前と食の最大を過ぎた後に分類される。
皆既日食の際、普段は光球の輝きに妨げられて見ることができないコロナや紅炎の観測が可能になり、太陽の構造・物理的性質を調べる絶好の機会となり、太陽のみならず恒星一般の研究にも大きな役割を果たす。
月の表面にある起伏の谷間から太陽の光が点々と見える状態になることがある。これを発見者の名を取ってベイリーの数珠といい、古くから月に起伏がある証拠とされてきた。
また、太陽がすべて隠れる直前と直後(より正確には直後のみ:直前はリングにあたるコロナが見えないので)には、太陽の光が一ヵ所だけ漏れ出て輝く瞬間があり、これをダイヤモンドリングと言う。
皆既日食が起こると空がかなり暗くなり星の観測も可能な状態になる。そのわずかな時間を利用して1919年、相対性理論の検証がアーサー・エディントンにより行なわれた。
皆既日食中に太陽周辺の星を観測すると、星からの光は太陽の重力場を通ってきて屈曲することになる。
相対性理論で予想される方向と実際に観測された方向とを比較することで、相対性理論の確かさが確認された。
太陽は黄道を1年で1周し、月は白道を約1か月で1周する。もし黄道と白道とが一致していれば、朔には必ず日食が、望には必ず月食が起こることになる。しかし、実際には黄道と白道とは約5度の傾きでずれているため、日食や月食が起こるのは太陽・月が黄道・白道の交わる点(月の昇交点・降交点)付近にいる時に限られる。
太陽が交点付近にいる期間を食の季節と言い、食はこの期間以外には起こらない。
食の季節は通常は年2回だが、3回ある年もある。これは、交点が太陽の動く方向と逆向きに動いているためであり、その周期は約19年である。食の季節には日食が少なくとも1回、多い時には2回起こる。よって日食は年に2~4回は起きることになり、まれには5回起こる(1935年)。逆に、食の季節であっても月食は起きないこともある。
しかし、日食は月の影に入った地域でしか観測できないため、地球全体で見れば日食は頻繁に起きていても、ある地域に限定すると日食が観測されるのは少ないことになる。月食は、月食が発生している時に月が見えていれば必ず観測できるので、一般には月食の方が頻繁に起きていると認識されていることが多い。
ある日食から18年と10日(閏年の配置によっては11日)と8時間たつと、経度にして120度西の地点でよく似たタイプの日食が起こることが知られている。この周期は「サロス周期」と呼ばれ、紀元前から日食の予想に使われていたといわれている。
近代天文学が確立する以前、多くの文明で日食や月食を説明する神話が長い間語り継がれてきた。これらの神話の多くでは、日月食は複数の神秘的な力の間の対立や争いによって起こるとされた。例えばヒンドゥー教の神話では、食が起こる月の昇交点がラーフ (Rahu) 、降交点がケートゥ (Ketu) という二人の魔神として擬人化され、この二神の働きによって食が起こると考えられた。ラーフは仏教の釈迦の息子の名ラーフラ Rāhula(漢訳、羅睺羅 らごら)にも用いられたことで知られる。この二神が象徴する二交点は後に古代中国で羅睺星・計斗星の名で七曜に付け加えられ、九曜の一員を成している。ただし、ラーフラについては別の説もある。古代のインド語では、「ラーフ」はナーガ(竜)の頭、「ケートゥ」は尻尾をも意味した。そしてシャカの一族のトーテムは、他ならぬナーガであった。このことから、ラーフラとは、古代インドの言い回しで、「竜の頭」を意味したと考えられ、「ナーガの頭になる者」が生まれたことを歓喜した釈迦が名づけたという説である。根拠は、古来インドでは一族の跡継ぎがなければ、出家することはできず、出家を願っていた釈迦には、息子の誕生はまたとない吉報であること、また釈迦の父・浄飯王も、この命名を喜んでいることである。
また、北京天文台には日食神話を描いた石の彫刻があり、以下のような説明が添えられている。
「この彫刻の絵は日食の原因を説明している。金烏(太陽の象徴)の中心がヒキガエル(月の象徴)によって隠されている。漢時代の人々はこの現象を太陽と月の良い組み合わせと呼んでいた。」
ここで金烏とは金色(太陽)の中にいるという三本足の烏(八咫烏を参照のこと)であり、ヒキガエルは月のクレーターの形に由来するものである。この解説文からは、当時の文化において天文現象としての事実の認識と現象に対する愉快な見立てとが両立していたことが窺える。
他の文化圏では日月食は驚くべき、かつ恐ろしい現象とされる場合も多かった。
現在のところ過去の特定の日食現象には同定されていない。計算上は、邪馬台国の時期に、日本列島で日食が2回起きた可能性がある。卑弥呼が死んだとされる、247年、248年である。国立天文台の谷川清隆・相馬充らは、「特定された日食は『日本書紀』推古天皇36年3月2日(628年4月10日)が最古であり、それより以前は途中の文献がないため地球の自転速度低下により特定できない」としている[1]。

衆議院解散(しゅうぎいんかいさん)とは、日本の議会・衆議院の解散であり、任期満了前に衆議院議員全員の地位を失わせることである。
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日本国憲法では、衆議院解散による解散総選挙(衆議院総選挙)は、解散の日から40日以内に行わなければならないと定められている(日本国憲法第54条1項、公職選挙法31条3項)。また、解散総選挙の日から30日以内に特別国会が召集され、新内閣が組閣される(日本国憲法第54条1項)。
日本国憲法において衆議院解散について規定した条文としては、第7条と第69条がある[1]。衆議院解散は第7条第3号により天皇の国事行為とされているため、形式的には天皇が衆議院解散を行うが、誰が衆議院解散に関する実質的な決定権限を持つかについては、第7条にも第69条にも明確に規定されているわけではない。もっとも、根拠をどこに求めるかについては争いがあるものの、憲法学者・先例ともに内閣[2]に衆議院解散の実質的な決定権限があることで見解が固まっている。
これに対し、内閣ではなく衆議院による自主解散権を認める見解も存在するが、議院の多数派により少数派の議員の地位を失わせることを可能とするためには法律上明文の根拠が必要であるとして、ほとんど採用されていない。衆議院解散要求決議案が衆議院本会議で採決に至った例はあるが、可決されたことはなく、仮に可決されても、法的拘束力のない国会決議の一つにとどまるものとされる。
以上のように、衆議院解散の実質的な権限を持つのは内閣とする見解にほぼ固まっているが、その根拠については以下のとおり見解が分かれている。もっとも、行政説と69条説はほとんど支持されておらず、7条説と制度説が対立しているのが実情である。
日本国憲法第69条の解釈上、衆議院で内閣不信任決議案が可決されるか信任決議案が否決された場合に、内閣はそれに対抗する手段として衆議院解散が可能であることに争いはない。しかし、それ以外の場合に衆議院解散が認められるかについては、過去に争いが存在した(なお、前述の69条説は、解散権の帰属の根拠を69条に求めるため、解散は69条所定の場合に限定されることになる)。
この点、GHQ施政下にあった1948年に衆議院を解散する際、当時の第2次吉田内閣は69条所定の場合に限定されないという見解を採っていたのに対し、野党は69条所定の場合に限定されるという見解を採り、対立していた。そのような中で、憲法草案に携わっていたGHQは衆議院解散を69条所定の場合に限定する解釈を採ることが伝えられ、協議の上、野党が内閣不信任案を提出して形式的にそれを衆議院で可決し、69条所定の事由により解散する方法を採った(馴れ合い解散)。この時の解散詔書には、以上のような見解の対立の妥協の産物として、「衆議院において、内閣不信任の決議案を可決した。よって内閣の助言と承認により、日本国憲法第六十九条及び第七条により、衆議院を解散する。」と記載された。
これに対し、1952年に第2回の解散をしたときは、69条所定の場合ではなかった。このため、解散当時の衆議院議員が、歳費請求訴訟の中で解散の無効を主張したところ、その上告審において最高裁判所は、いわゆる統治行為論を採用し、高度に政治性のある国家行為については法律上の判断が可能であっても裁判所の審査権の外にあり、その判断は政治部門や国民の判断に委ねられるとして、違憲審査をせずに上告を棄却した(いわゆる苫米地事件判決)。この第2回解散の際の詔書には「日本国憲法第七条により、衆議院を解散する。」とあり、以後は、内閣不信任決議案が可決された場合であるか否かにかかわらず、この方式によることが確立している。
このように過去には争いはあったものの、解散を69条所定の場合に限定する見解は現在ではほとんど見られない。もっとも、内閣に自由な解散権があるとしても、総選挙を通して民意を問う制度である以上、それに相応しい理由がなければならないと理解されており、国会法74条に基づく内閣に対する質問に対し、内閣から国会に提出された答弁書では、新たに民意を問うことの要否を考慮して、内閣がその政治的責任において決すべきものとの認識が示されている。
なお、1993年6月18日の嘘つき解散は、内閣不信任案の可決による解散であったが、議長が慣例どおり「日本国憲法第七条により衆議院を解散する。」との詔書(後述「手続等」を参照)を読み上げたため、野党席からは「69条の解散ではないのか」との抗議の怒声が起こり、万歳三唱がなかなか行われず、遅れて与党席から「万歳」の声があがるというハプニングもあった。
衆議院の解散はすべての議事日程及び動議に優先するため、内閣不信任決議案が提出されていたとしても、解散詔書の文章が朗読された時点で廃案となる[3]。審議中の議案は、解散と同時にすべて廃案となる。また、衆議院が解散されると、参議院は自動的に閉会となる。過去には参議院の本会議が休憩中に衆議院が解散となり、再開されなかったケースもある。
大日本帝国憲法下の解散詔書は「朕帝国憲法第七條ニ依リ衆議院ノ解散ヲ命ス」と表現されていたが、日本国憲法下では「日本国憲法第七条により、衆議院を解散する」と口語文の平仮名書きに改められた。後者の詔書には「朕」(天皇の一人称)=主語が明記されておらず、議長の読み上げ文だけを聞く限り、素人目には誰が解散するのか分からない。詔書全体では、この後に御名御璽があるため、主語が天皇であることは明白であり、日本国憲法第7条の趣旨と合致する。これは、日本国憲法においても天皇が元首であるとする勢力とそうでないとする勢力とのせめぎ合いの中で、妥協の産物として成立した文面である。
衆議院の解散に関するマスコミ報道等では、国務大臣が解散詔書に署名したなどと報じられることがあるが、これは明らかに誤りである。国務大臣が署名する対象は、天皇の国事行為(衆議院の解散)に関する閣議決定書である。解散詔書に署名(副署)するのは、天皇及び内閣総理大臣のみである。
解散詔書の原本は、公文書として内閣官房で保管される。衆議院議長が本会議場で読み上げるものは、詔書そのものではなく、詔書の「写し」(天皇の署名、御璽の押捺が「御名御璽」と書き換えられている)である。詔書の「写し」は、衆議院議長のあて名が書かれた白色の封筒に、内閣総理大臣からの伝達書とともに収められる。
内閣の衆議院解散権が制限される明白な規定はない。しかし、衆院選の一票の格差や在外選挙で最終審で違憲判決(または違憲状態)とする確定した場合、違憲状態を残したままでは衆議院を解散をして総選挙することは控えるべきとされている。違憲状態が明白のまま総選挙をしても、その後で最高裁が解散総選挙無効と目されている。また、当初予算案編成・審議の時期にあたる2月~3月や、景気悪化等によって補正予算案編成など景気対策を行わなければならない場合[4]も衆議院解散を控えるべきとされている。
衆議院の解散は、事実上の解散権限を持っている内閣総理大臣の伝家の宝刀と呼ばれる。
内閣・与党の支持率及び選挙の勝算を考慮した結果として、国会閉会時に衆議院が解散されることが適切だと政治的に判断される場合には、臨時国会を召集し、その冒頭で衆議院を解散する(召集時解散)。
国会閉会中でも衆議院の解散は可能とされている[5]。但し、国会閉会中の衆議院解散については、現憲法施行以来、今まで行われた例は一度たりともない。
衆議院の解散が起こりそうな政局を、しばしば「解散風が吹く」と表現することがある。
佐藤栄作は「内閣改造をするほど総理の権力は下がり、解散をするほど上がる」と、小泉純一郎は「首相の権力の最大の源泉は解散権と人事権」と語り、衆議院解散権は内閣総理大臣の強大なる権力の源泉とも言える。また加藤紘一は「解散の時期に関して政治家は権力から遠ければ遠いほど疑心暗鬼になり、近ければ近いほど操作したくなる」と語っており、政界でも「衆議院解散と金利については嘘を言ってもいい」と表現されるほど、様々な政局に応じて衆議院解散権が牽制に使われたり不意打ちに行使されたりしても、当然という認識が浸透している。その一方で政権基盤の弱さから解散権を行使できなかった総理大臣も存在する(三木おろし、海部おろしを参照)。
また、政府見解によれば、任期満了当日まで衆議院の解散は可能である[6]。このことにより、任期満了より最大40日間、投票日を先延ばしできることになる。
さらに、任期満了の総選挙が公示されても、投票前日までは解散が可能となっている[7]。この場合、任期満了選挙は無効となり、改めて解散総選挙が公示されることになる。
以下のとおり、衆議院の解散にはそれぞれ呼称が存在する。しかし、いくつかの解散には、一つの呼称だけでは世間に浸透していないものもあり、複数の呼称が存在するものもある。
| 解散の年月日 | 国会回次 | 解散時の内閣 | 主な通称 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 1948年12月23日 | 第4回・常 | 第2次吉田内閣 | 馴れ合い解散 | 内閣不信任決議の可決 |
| 1952年8月28日 | 第14回・常 | 第3次吉田内閣 | 抜き打ち解散 | 議長応接室での解散 |
| 1953年3月14日 | 第15回・特 | 第4次吉田内閣 | バカヤロー解散 | 内閣不信任決議の可決 |
| 1955年1月24日 | 第21回・常 | 第1次鳩山内閣 | 天の声解散 | 政府三演説に対する代表質問中の解散 |
| 1958年4月25日 | 第28回・常 | 第1次岸内閣 | 話し合い解散 | |
| 1960年10月24日 | 第36回・臨 | 第1次池田内閣 | 安保解散 | |
| 1963年10月23日 | 第44回・臨 | 第2次池田内閣 | 所得倍増解散、ムード解散、予告解散 | |
| 1966年12月27日 | 第54回・常 | 第1次佐藤内閣 | 黒い霧解散 | 召集時解散 |
| 1969年12月2日 | 第62回・臨 | 第2次佐藤内閣 | 沖縄解散 | |
| 1972年11月13日 | 第70回・臨 | 第1次田中内閣 | 日中解散 | |
| (1976年12月9日)1 | 第78回・臨(閉) | 三木内閣 | ロッキード解散、ロッキード選挙 | 日本国憲法施行後における唯一の衆議院議員の任期満了 |
| 1979年9月7日 | 第88回・臨 | 第1次大平内閣 | 増税解散、一般消費税解散 | |
| 1980年5月19日 | 第91回・常 | 第2次大平内閣 | ハプニング解散 | 内閣不信任決議の可決 議長応接室での解散 |
| 1983年11月28日 | 第100回・臨 | 第1次中曽根内閣 | 田中判決解散 | |
| 1986年6月2日 | 第105回・臨 | 第2次中曽根内閣 | 死んだふり解散、寝たふり解散 | 召集時解散 議長応接室での解散 |
| 1990年1月24日 | 第117回・常 | 第1次海部内閣 | 消費税解散 | 施政方針演説なしでの解散 |
| 1993年6月18日 | 第126回・常 | 宮澤内閣 | 嘘つき解散、政治改革解散 | 内閣不信任決議の可決 |
| 1996年9月27日 | 第137回・臨 | 第1次橋本内閣 | 小選挙区解散、名前なし解散 | 召集時解散 |
| 2000年6月2日 | 第147回・常 | 第1次森内閣 | 神の国解散、ミレニアム解散 | |
| 2003年10月10日 | 第157回・臨 | 第1次小泉内閣 | マニフェスト解散、構造改革解散 | |
| 2005年8月8日 | 第162回・常 | 第2次小泉内閣 | 郵政解散 | 参議院での郵政民営化法案否決 |
大日本帝国憲法の下での衆議院の解散は、天皇の大権に属し(第7条)国務大臣の輔弼に基づき(第55条第1項)権限を行使した。このため解散を現実的に決定したのは内閣であった。また総選挙後に召集された帝国議会で内閣総辞職をする規定はなかった。
解散の手続は、帝国議会時代に先例として確立し、日本国憲法下にもほぼ踏襲されている。ただし、解散詔書の文面は前述のように「朕帝国憲法第七条ニ依リ衆議院ノ解散ヲ命ス」と主語が明確に書かれ、天皇が主体的に解散を行っているという形式を採っている。
衆議院が予算の先議権を有することは、大日本帝国憲法でも規定されていた。そのため、初期議会において、政党は憲法の運用を通じて政治的影響力を増大させ、憲法発布当初は超然主義を採っていた藩閥政府と激しく対立した。藩閥政府はこうした政党の攻勢に対抗するため、衆議院を解散した。最初の衆議院解散は松方内閣によって、1891年12月15日に行われた。さらに、任期満了又は先の解散から1年以内に再び衆議院を解散することもしばしば行われた。
1897年12月25日の第11回帝国議会の解散から、議場で議員が万歳三唱をするようになった。なぜ「万歳三唱」を行うようになったかは不明[8]である。元内閣総理大臣の中曽根康弘によると、「大日本帝国憲法下では、『解散の詔書』が包まれる紫の袱紗(ふくさ)に象徴される天皇陛下万歳というのが始まり」とし、「職を失った者が総選挙という戦場に万歳・突撃するという気持ちだ。」としている。他の説として英国議会で「『国王陛下、長生きを』と唱和するのに倣って、天皇の長寿を祈念した」とか「戦前は超然内閣が政党に対抗して解散することが多く、議員が自暴自棄になった」などがある。衆議院事務局は「慣例」としか回答していない。
加藤高明内閣以降には、元老が内閣総理大臣を奏薦する際に憲政の常道が重視されるようになり、衆議院第一党の内閣が倒れた際には衆議院第二党の党首が奏薦されるようになった。衆議院第二党の党首が政権を担当した場合には、内閣の基盤を強化する目的で早期に衆議院を解散することが多かった。
その後、五・一五事件で犬養毅首相が暗殺されてからは、内閣総理大臣は軍人など政党の党首以外から奏薦されるようになった。陸軍首相の林内閣において最初の予算が成立した直後、1937年3月31日に行われた解散には、重要法案の阻止を図ったという理由以外には特に理由がなく、政党からは「食い逃げ解散」と呼ばれて批判された。この解散は政党勢力を弱体化させるために行われたといわれているが、各政党が議席を伸ばす結果となり、林内閣は5月31日に総辞職した。
ポツダム宣言受諾後の1945年12月18日に行われた解散はGHQの幣原喜重郎内閣への指令によるものであり、終戦解散又はGHQ解散と呼ばれた。この解散を受け、当初翌年1月に行われるはずだった総選挙は3ヶ月延期され、立候補予定者の資格審査(軍国主義者の排除)の後、1946年4月10日に実施された。
大日本帝国憲法下での最後の解散は、第一次吉田茂内閣において1947年3月31日に行われ、新憲法解散又は第2次GHQ解散と呼ばれた。この解散も、GHQの指令に基づくものであった。
| 解散の年月日 | 解散時の内閣 | 主な通称 | 選挙名 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 1891年(明治24年)12月25日 | 第1次松方内閣 | 第2回衆議院議員総選挙 | ||
| 1893年(明治26年)12月30日 | 第2次伊藤内閣 | 第3回衆議院議員総選挙 | ||
| 1894年(明治27年)6月2日 | 第2次伊藤内閣 | 第4回衆議院議員総選挙 | ||
| 1897年(明治30年)12月25日 | 第2次松方内閣 | 第5回衆議院議員総選挙 | 解散したその日に内閣総辞職を決定 | |
| 1898年(明治31年)6月10日 | 第3次伊藤内閣 | 第6回衆議院議員総選挙 | ||
| 1902年(明治35年)12月28日 | 第1次桂内閣 | 第8回衆議院議員総選挙 | ||
| 1903年(明治36年)12月11日 | 第1次桂内閣 | 第9回衆議院議員総選挙 | ||
| 1914年(大正3年)12月25日 | 第2次大隈内閣 | 第12回衆議院議員総選挙 | ||
| 1917年(大正6年)1月25日 | 寺内内閣 | 第13回衆議院議員総選挙 | ||
| 1920年(大正9年)2月26日 | 原内閣 | 第14回衆議院議員総選挙 | ||
| 1924年(大正13年)1月31日 | 清浦内閣 | 懲罰解散 | 第15回衆議院議員総選挙 | |
| 1928年(昭和3年)1月21日 | 田中内閣 | 普選解散 | 第16回衆議院議員総選挙 | 初の普通選挙を行う |
| 1930年(昭和5年)1月21日 | 浜口内閣 | 第17回衆議院議員総選挙 | ||
| 1932年(昭和7年)1月21日 | 犬養内閣 | 第18回衆議院議員総選挙 | 総理就任後直ちに行われた解散 | |
| 1936年(昭和11年)1月21日 | 岡田内閣 | 第19回衆議院議員総選挙 | 内閣不信任決議案を受けての解散 | |
| 1937年(昭和12年)3月21日 | 林内閣 | 食い逃げ解散 | 第20回衆議院議員総選挙 | |
| 1945年(昭和20年)12月18日 | 幣原内閣 | 終戦解散、GHQ解散 | 第22回衆議院議員総選挙 | GHQの指令。初めて婦人参政権が認められた。 |
| 1947年(昭和22年)3月31日 | 第1次吉田内閣 | 新憲法解散、第2次GHQ解散 | 第23回衆議院議員総選挙 | GHQの指令。同年5月3日の日本国憲法施行に備えて行われた、大日本帝国憲法に基づく最後の解散。 |

ニョッキ(イタリア語:gnocchi(複)、gnocco(単))は古代ローマの時代から作られてきた古い料理。ダンプリング状のパスタの一種で、ジャガイモと小麦粉との組合せで作られるイタリア料理である。 なお、「ニョッキ」は単数形「ニョッコ」の複数形である。
名称そのものは「塊」を意味し、(木の)節目を意味するゲルマン語派のロンゴバルド語の「ノッカ」(knokka)から派生した、(指の)節目を意味する「ノッカ」(nocca)から来ている。理由はその形からと推測される。
元々は現在のようにジャガイモやカボチャで作るものではなく、小麦粉を練って作っていた。ジャガイモのニョッキが作られるようになったのは、1800年代になりアメリカ大陸から伝来したジャガイモがイタリアで栽培されるようになってからである。
イタリアでは滋養のあるものや重い食べ物を木曜日に食べる習慣がある。ニョッキは結構腹に溜まる料理なので木曜日に食べることが多くなり、「木曜のニョッキ」(gnocchi Giovedì)と呼ばれるようになった。
イタリアで作られているニョッキはジャガイモを利用したものが主流だが、ローマでは硬質小麦のひき割り粉で作る。他にもジャガイモの代わりにカボチャやパンを使ったもの、ホウレンソウとリコッタチーズを使ったものなど多数のバリエーションが存在する。
ニョッキの作り方は非常に簡単である。レシピの一例を挙げると、
材料(4人分):
手順:

2008年11月2日マイナビABCチャンピオンシップ当時
ヨネックス サイバースターフォージドCB 3I-PW
タイトリスト TVD58 58度
6歳の頃、父に連れられてゴルフ練習場に行ったのをきっかけに、ゴルフにのめりこむ。小学校時代は、サッカークラブ、園芸委員会に所属。中学校は、地元の公立校に進学。中学にゴルフ部が無かったため、陸上部に所属した。理由は、短距離走で足の筋力と体力を付けるため。
2004年に、全国小学校ゴルフ選手権横尾要カップで優勝。2005年関東中学校選手権、全国中学校選手権大会・春季大会を優勝するなど、全国規模の大会で常に上位を争うレベルにあった。
高校生となった2007年に行われた、マンシングウェアオープン KSBカップにアマチュア枠でツアー初出場。この大会に、日本のプロゴルフ大会においての史上最年少優勝を達成。男子ツアーでのアマチュア優勝は「中四国オープン」で優勝した1980年の倉本昌弘以来で、史上2人目[1]。大会初日が暴風のため中止となり、最終日に2ラウンドが行われた。高校生でありながら、36ホールを回っての逆転優勝(2日目終了時点で7打差の23位)であった。この優勝は、世界最年少優勝記録(15歳245日)として、ギネス・ワールド・レコーズに認定された。
同年7月に行われた、世界ジュニア選手権に出場し、個人23位。8月17日、霞ヶ関CCで行われた日本ジュニアゴルフ選手権男子15歳~17歳の部で、大会史上最年少の15歳11ヶ月で初優勝。スコアは、大会レコードタイとなる3日間通算9アンダーで204。直後のフジサンケイクラシックでは、2日目まで首位と3打差の6位だったが、3日目でスコアを落とし、結局3日間通算1オーバーの214で15位に終わるがローアマチュア(出場アマチュア選手最上位)を獲得。東海クラシック、三井住友VISA太平洋マスターズでもローアマチュアを獲得する。また、マンシングウェアオープンKSBカップでの優勝により、その年のツアー優勝者に出場資格のあるゴルフ日本シリーズJTカップに、アマチュアとして初めて出場した[2]。この年は、プロツアー8試合に参戦して5試合で予選を通過[3]、4試合でローアマチュアを獲得する活躍を見せた。
2008年1月10日、記者会見を行いプロ転向を宣言。16歳3ヵ月24日の史上最年少のJGTOツアープロとなる。また、2009年末までシード権を保有していることから、同時に史上最年少のシード選手となった。JPGAのプロゴルファー資格は2008年4月1日に取得。
2008年1月25日にはヨネックスと5年間総額10億円の用具総合使用契約(ボール以外のクラブ、ウェアなど)を結んだ。ヨネックスと契約をしたのは、石川が10歳のとき実父とヨネックス本社に赴き、用具提供の支援の依頼をし、それをヨネックスが快諾したという関係からとされる。ヨネックスの他に、所属契約をパナソニックと、移動サポートをANA、サングラスを山本光学などとも契約した。その他、4月1日からトヨタと2年契約、コカ・コーラと5年契約、NTTドコモと3年契約、新学社と1年契約(2009年現在継続中)を交わした。
プロデビューは2008年2月5日に行われたオーストラリアのシドニーで行われた全英オープン予選会で4オーバー(1日制、36ホール)の41位。国内ツアーデビューは2008年4月の東建ホームメイトカップで2日目、3日目に首位に立ったが、最終的に5位Tであった。その後は5戦連続予選落ちなどで低迷するが、長嶋茂雄Invitational セガサミーカップゴルフトーナメントで3位タイに入り復調の兆しを見せ、2008年8月21日から24日にかけて行われた関西オープンでプロ転向後初優勝を挙げた[4]。この際、「僕のプロ初優勝に立ち会えた皆さんも幸せなんじゃないですか?」とはにかんだ。2008年11月2日のマイナビABCチャンピオンシップにて優勝し、プロ転向後ツアー初優勝、ツアー通算2勝目を飾ると共に2010年までのシード権も獲得した。
2008年度の獲得賞金は106,318,166円で賞金ランキング5位に入り、史上最年少で1億円を突破した。この活躍により史上最年少での内閣総理大臣杯日本プロスポーツ大賞を受賞した。2008年シーズン終了後に行われたジャパンゴルフツアー選手会(JGTPO)において、JGPTO理事に選出された。
4月9日から開催されたマスターズ・トーナメントに、2008年シーズン終了時の世界ランキング60位であったため自動的に出場権を得ることはできなかったものの、17歳での日本ツアーでの活躍が認められ、特別招待された。17歳6ヶ月でのマスターズ出場はアマチュア枠で出場したトミー・ジェイコブスの17歳1ヶ月に次ぐ史上2番目の年少記録、プロゴルファーとしては史上最年少。日本人では戸田藤一郎の21歳を抜き史上最年少での出場。結果は73位で予選落ちとなった。
6月28日の全英への道 ミズノオープンよみうりクラシックで優勝、同時に7月の全英オープンの出場権を獲得し、日本人選手最年少での初出場を決めた。
全英オープン選手権初日、石川遼は5バーディー、3ボギーの68、2アンダーの好スコアで回り、同組となった優勝候補のタイガー・ウッズのスコア71を上回ったが、二日目は後半に崩れて、タイガー・ウッズと共に予選落ちした。
マンシングウェアオープンKSBカップの優勝インタビューでの言動から「ハニカミ王子」というニックネームが付いている。ちなみにその名づけ親は、この大会のテレビ中継を実況し、彼の優勝インタビューの最中にふと彼を「ハニカミ王子」と呼んだ瀬戸内海放送(KSB)の多賀公人アナウンサーである[5]。まさに優勝した瞬間に生まれたニックネームであった。優勝記者会見で石川本人も「ハニカミ王子」のニックネームについてコメントした。
なお、優勝当日フジテレビジョンの新報道プレミアAでは、サンバイザーをつけている姿から「サンバイザー王子」と呼んでいたが、まったく定着しなかったため翌週から「ハニカミ王子」と呼んでいた。この愛称が定着した理由としては、すでに定着していた野球選手斎藤佑樹の愛称「ハンカチ王子」と響きが似ていたことも挙げられる。2007年の活躍などが評価され、「ハニカミ王子」が2007年の流行語大賞に選ばれる。
また、海外では「shy prince」などと訳されている[6]。

平成24年、夏休み初日、中学1年生の小野沢未来は弟の悠貴のお守りとして一緒に東京のお台場へロボット展を見に来ていた。その最中、東京にM8.0の海溝型大地震が発生、連絡橋は崩壊し、東京タワーが倒壊するなど、東京は大きな被害を受ける。未来と悠貴はお台場で出会ったバイク便ライダー日下部真理の力を借りて世田谷の自宅へ帰ろうとする[1]。
取材協力先として東京消防庁、海上保安庁、陸上自衛隊など。実際の地震災害の救援関係各機関への取材協力でシミュレーションしているが演出上の都合上実際と異なる場合があることをテロップで告知している。また、東京消防庁は当該アニメをデザインした住宅用火災報知器及び家具転倒防止の啓発ポスターを配布。東京消防庁のポスター
| 話数 | サブタイトル | 脚本 | 絵コンテ | 演出 | 作画監督 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | お台場、沈む | 高橋ナツコ | 橘正紀 | 北條史也 | 野崎あつこ |
| 2 | 壊れた、世界 | 高橋ナツコ 加藤陽一 |
山本秀世 | 徳土大介 | 肥塚正史 |
| 放送地域 | 放送局 | 放送期間 | 放送日時 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 関東広域圏 | フジテレビ | 2009年7月9日 - | 木曜 24時45分 – 25時15分[3] | 製作局 |
| 近畿広域圏 | 関西テレビ | 2009年7月14日 - | 火曜 25時35分 – 26時05分[4] | |
| 中京広域圏 | 東海テレビ | 2009年7月16日 - | 木曜 26時05分 – 26時35分 | |
| 熊本県 | テレビ熊本 | 2009年7月21日- | 火曜 26時05分 – 26時35分 | |
| 佐賀県 | サガテレビ | 2009年7月22日 - | 水曜 24時35分 – 25時05分 | |
| 福岡県 | テレビ西日本 | 水曜 26時15分 – 26時45分 | ||
| 新潟県 | 新潟総合テレビ | 2009年7月23日 - | 木曜 25時55分 – 26時25分 | |
| 山形県 | さくらんぼテレビ | 2009年8月8日 - | 土曜 25時05分 – 25時35分 | |
| 長崎県 | テレビ長崎 | 2009年8月21日 - | 金曜 26時20分 – 26時50分 |
テレビシリーズ本編に先駆けて放送される特別番組で、タイトルは『常識にまどわされるな!大地震生き残れSP 〜東京マグニチュード8.0〜』。ナビゲーターはアナウンサーの滝川クリステル。
| 放送地域 | 放送局 | 放送日 | 放送時間 |
|---|---|---|---|
| 関東広域圏 | フジテレビ | 2009年7月2日 | 木曜 24時45分 – 25時15分 |
| 近畿広域圏 | 関西テレビ | 2009年7月7日 | 火曜 25時50分 – 26時20分 |

イタリア料理(イタリアりょうり)は、イタリアを発祥とする料理法で、世界の多くで好まれ多くの地域で料理されている。
日本で認識されている特徴として、オリーブ・オイルやオリーブ、トマトが使われる事が多いということが挙げられる。しかしこれは南イタリアの特徴であり、北イタリアでは隣接するフランスやスイス同様バターや生クリームを利用した料理が多い。またシチリアなどのアフリカ大陸に近い地域では、アラビア料理の影響を受けていてクスクス、アランチーニなどの料理が食べられる。
地中海に面する地域は魚介類を用いた料理も多く、地中海岸諸国以外のヨーロッパでは食べられることのほとんどないタコ、イカが食材として使用される。特に内陸の地域では肉料理も多く食べられる。総体としては、素材を生かした素朴な料理が多い傾向にある。
このようにイタリアの料理は各地方によって、それぞれ特徴を持っている。イタリア人の中には「イタリア料理などという料理は存在しない」と言う人も少なくない。これは南北に長いイタリアは地理的にも多様な特徴があり、同じイタリアでも環境が異なり郷土色が出ることにある。また、近代になるまで、都市国家や小国が分立し統一国家を持てなかったイタリアでは、料理への郷土色を強く意識されることが多く、「イタリア料理」と言う意識をし難いためでもある。
パスタはイタリア各地で好まれ様々な形で料理されている。トマトの多用も特徴の一つであるが、トマトは南アメリカ原産であり、イタリアに広まったのは16世紀以降である。それ以前の特徴としては魚醤を多く用い、見た目も質素であった。トマトの流入でヴァリエーションも増え、色彩も鮮やかになったが、反面それ以前の特徴の多くが失われたとの指摘もある。
日本では「イタリアン」とも呼ばれ、また、俗に「イタめし」とも呼ばれる。